買う前に知っておきたい！ 車購入にかかるお金。税金・諸費用をやさしく解説

「車が欲しいけれど、一体いくら用意すればいいのだろう」「カタログの価格以外にもお金がかかるって本当？」と、車の購入費用について不安に感じている方もいるかもしれません。そこでこの記事では、車の購入時にかかる費用の内訳や、購入後にかかる維持費、費用を抑えるポイントなどを解説します。購入時にかかる費用を事前に理解しておけば、予算の立て方がぐっとラクに。ぜひ最後までお読みいただき、無理のない資金計画を立てるための参考にしてください。

車の購入費用は「本体価格＋諸費用」

自動車の購入時に必要な支払い総額は、車両本体価格に「諸費用」を足した金額です。諸費用は、法律で定められた「法定費用」と、販売店に支払う「手続き費用」に分けられます。諸経費は、おおよそ車両本体価格の10〜20％くらいを見ておくと良いでしょう。

法定費用には自動車税（種別割）や自動車重量税、自賠責保険料などが含まれます。これらは法律で定められているため、どの販売店で購入しても金額は変わりません。一方、販売店に支払う手続き費用は、検査登録や車庫証明の代行費用、納車費用などがあります。これらは販売店ごとに設定が異なり、自分で手続きをすることで節約できる項目もあります。さらに新車か中古車かによっても税額や手数料は変動するため、車両本体価格だけで判断せず、見積書の内訳までしっかり確認することが大切です。

購入時にかかる「法定費用」とは

「法定費用」とは、法律によって納付や加入が義務付けられている費用のことです。車を所有し、公道を走るために必ず必要になるもので、販売店ごとに金額が変わるものではありません。主な項目は以下のとおりです。

これらの法定費用は、法律に基づいて金額が決められているため、値引き交渉の対象にはならない点に注意しましょう。

その他かかる「手続き費用」とは

自動車の購入時には法定費用とは別に、新規登録代行、納車費用などの「手続き費用」が発生します。主な費用は以下の通りです。

これらの費用は法定費用とは違い、販売店ごとに内容や金額が変わります。見積もりを比較する際は、各項目の内容をよく確認し、必要のないサービスは外すことで、総額を抑えられます。また、車庫証明の取得を自分で行う、納車を店舗で受け取るなど、購入者が対応できる部分は自分で手続きすることで、代行手数料や納車費用を節約することも可能です。

購入後にかかる「維持費」にも注目

自動車は購入して終わりではなく、その後は維持費がかかります。維持費は、税金や保険料などの「固定費」と、ガソリン代やメンテナンス代などの「変動費」に分けられます。

特に燃料費や任意保険料は、選ぶ車種や年間走行距離、運転者の年齢や等級などによって、金額の差が大きくなります。購入前に「年間でどのくらい維持費がかかりそうか」を試算しておくと、無理のないカーライフが実現しやすくなります。また、ハイブリッド車や電気自動車（EV）は、燃費・電費に優れているうえ、税制面で優遇されるケースも多く、長期的な維持費の節約が期待できます。

（まとめ）「購入費用の全体像」をつかんで安心のマイカープランを

車の購入費用は本体価格だけでなく、税金や手数料も含めて考えるのが大切。令和元年の税制改正で導入された「環境性能割」によって、燃費の良い車ほどお得になりました。
さらに、購入後のカーライフをイメ―ジしながら、維持費がどれくらいかかるのかを把握しておくことも大事なポイント。車は買ったら終わりではなく、長く付き合う相棒のような存在です。だからこそ費用をトータルで見ながら、自分のライフスタイルにしっくりくる一台を選びましょう。